現在勢いを増している動画広告について前回はお話しました。
今回は動画広告のこれからの課題について触れてゆきたいと思います。

動画広告に限ったことではありませんが、マーケティングについて先進国である米国の数年遅れで日本が追いつくという状況があります。

動画広告も例外でなく、まだまだ米国のほうが先を行っている感があります。

もちろん日本国内においても、動画サイトの利用ユーザーは若者を中心とし、インターネットユーザーの半数を超え、今もなお拡大しています。

明らかテレビからインターネット動画へ人々の時間の使い方が変わっている中で、
動画広告が主流となるのは当たり前の流れとも言えますが、
障害となるのはインフラです。
このあたりが日本の動画広告が米国のそれと比べ伸び悩んでいる理由のひとつとも言えます。

つまり動画広告のコンテンツ制作には時間や金銭的コスト、人的リソースがかかります。
そのため配信後だけを考えれば、費用対効果があっても製作段階がボトルネックになるケースが多々見られます。

そのためリソースがある大手ならばまだしも、
リスティング広告やバナー広告といった小回りが利く広告に頼っている中小企業や個人事業主レベルでは参入障壁が高いのも事実です。

また著作権の問題も複雑であるため、TVコンテンツなど他のコンテンツでOKだとしても動画配信はNGな場合もあり、制作コストと法的問題という障壁があるため、
日本での爆発的な普及にはある程度時間がかかるはずです。

この点、リスティング広告も制限（レギューレーション）のがあり、レギュレーションも頻繁に改定されるものの、テスト＆エラーを高速で繰り返すことができるため、
配信前のコストを最小限に抑えることが出来ます。

しばらくは中小企業・個人事業主を中心に
リスティング広告を主流に使っていく時代が続くと思われます。
またターゲットの明確化というリスティング運用で不可欠な思考は
主流の広告形態がどんなに移り変わっても不変の思考法と考えられます。

その商品をほしい人にだけ、その商品を見せるという考え方自体は、
広告形態が変わっても何も変わらないからです。

一方で人的リソースやコストの問題をクリアできるのであれば、
個人レベルでも動画広告で勝負できるということも意味します。
そういう意味では動画広告は無限大の可能性を秘めたジャンルともいえるのです。